2018年6月

皆様こんにちは、ブロガーのＭるでございます。

今回お届けするSensin NAVIですが、「レッスンその87」となります。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「だ、誰だ、お前は！？」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「ニーズを感じる・・・」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「いきなり！？と言うか唐突！」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「台本どおりね！」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「ニーズが俺を呼んでいる・・・」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「どういうことだ？…」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「その名も！」

 

ばん！

 

 

 

 

 

 

地域密着戦隊センシンジャー！

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「タイトルロゴまで！？」

「・・・と言うか１人しかいないし！」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「だまれ！この世に様々なニーズがある限り、私は戦い続ける！」

「いくぞ！」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「とぅ！」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

さて、今回のSensin NAVIは、介護保険法に係る医療連携について！

まずは介護保険法に基づく介護保険サービスですが、特別養護老人ホームをはじめ、訪問介護、通所介護などなど多岐にわたります。

 

幾度となる改正を経て細分化され、居宅サービス、施設サービス、地域密着型サービスなどで計25種類53サービスに及ぶそう。

 

それぞれに事業の目的や対象があり、基準や加算などが設定されていることから、その理解と熟知にはなかなか頭を悩まします。

 

 

その中のひとつ、介護老人保健施設（老健）ですが、その目的として、「要介護者に対し、施設サービス計画に基づいて、看護、医学的管理の下における介護及び機能訓練その他必要な医療並びに日常生活上の世話を行うことを目的とする施設」と定義され、病院と自宅の間の中間施設として位置付けられてきました。

現在その老健の施設数は全国に約4200施設あるそう。

ちなみに当法人では、津市&伊勢市でその老健を運営しています。

 

厚労省は、全国の中学校区単位を基準に医療と介護を一体的に提供して、在宅生活の限界点を引き上げる地域包括ケアシステムを2025年までに構築する方針としています。

 

今回の法改正でもその具体的展開への後押しとして、医療と介護の連携についてのインセンティブ、いわゆる加算項目を多々導入しています。

 

その構築に向けた中核施設になり得る事業所として期待されているのが、介護サービスの中でも医療機能を内部に備えた老健。

 

 

 

 

 

 

ところが、長年にわたって多くの老健は、本来主軸の機能として期待された在宅復帰については脆弱な状況が続いていました。

そんな中、前回の改正により、その役割を明確かつ効果的な運営を目指し、実績としての在宅復帰率に応じて、3つの類型に分かれることになります。

 

 

①在宅復帰率50％超が在宅強化型

②30％超が加算型

③それ以外は従来型

 

とし、基本報酬に差を設けて従来型から加算型へ、さらに強化型への移行について、積極的な誘導を試みたわけです。

 

しかし、このような厚労省の思惑は上手く進まず、核家族や独居世帯の増加により、在宅復帰に不可欠な家族機能は明らかに弱体化し、復帰先そのものの確保が難しい現実をまさに突きつけられたわけです。

 

 

その結果、全国老人保健施設協会よる法改正前の最近の調査でも、在宅強化型16.7％、加算型31.4％、従来型52.0％と、約半数以上が従来型にとどまる実態となりました。

 

国の意図する政策と現実の間で、地域包括ケアシステムの重点施策である在宅医療・在宅介護体制の整備は本当に実現するのか。

 

今回の改正では、前述の医療連携のほか、その老健についても在宅復帰へのインセンティブを強化する一方、重度化やターミナルに対する評価も含むようになり、老健機能の持つ利点を活かした住みわけを図っています。

しかしながら、こうした動きも根本的な受け皿の課題が解決しない限り、前述の調査結果のようになりかねません。

そして一方で新たに介護医療院の創設と、新たな枠組みの誕生により、老健と介護医療院の立ち位置が不透明、またお互いが似通った機能を持ち合わせていることから、過度な利用競争を生むのでは、といった懸念が出てきています。

 

 

これらの動きが、今後の地域包括ケアシステムにどう影響するのか。

 

 

 

最後に、老健機能以外にも医療と介護の連携には各行政機関の地域包括支援センターや居宅介護支援センターの役割も非常に大事。

いかに医療と結びつけることができるか、個々のマネジメントだけでなく、それぞれの地域での医療連携がこれら事業者に求められるようになってきています。

 

 

ますます複雑かつ多様化する介護保険制度。

これからの老健、そして介護支援専門員、

どちらにせよそのあり方と役割が一層問われることに違いありません。

 

 

 

 

「今日の話はここまでだ！次回また会おう」

 

 

それではまた。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「恐るべしセンシンジャー。その知識の幅はハンパないな」

「次回はそうはいかないぞ！」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「とにかく飲み込みが早いわね、どっちも」

「シナリオの流れとしてはまずまずだわ」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「しかし今のままでは勝てそうにないな。やはり私もあの力が必要だ・・・」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「ん！？どういうことかしら…」

 

 

 

 

 

 

 

……地域密着戦隊センシンジャーの登場により、歩く通所介護の脅威は、一旦退けることに成功した。

しかし、最後にYAGIが発した「あの力」とは何なのか？

そしてセンシンジャーの今後の活躍はいかに。

次回！

 

 

 

 

「センシンジャー、そこにニーズが有る限り！」

…にご期待ください！